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だまされるな!溢れる情報の中で漂流するあなたへ! 

巷には情報が溢れています。しかし情報に翻弄され、ニュース・商品等の正しい姿が捉えらません。溢れる情報に騙されたくない皆様に、山一證券を経てコンサルの筆者のブログジャーナル。

「ギャンブル投資」で神経も資金も、すり減らすくらいなら、ズボラにインデックス投資が良い理由!

<【投資の着眼点】個人投資家の7割は負けている! あなたは「勝つ」ために何をするのか?> 2019/7/ 3 J-CASTニュース
知り合いが「株でひと儲けした」といった類の話を聞いて、「自分も株を始めたい」と思ったことはあるだろうか?
実際、そうしたことがきっかけで株式投資や外国為替証拠金(FX)取引を始めた人は少なくないだろう。
しかし気になるのは、いったいどれくらいの投資家が利益を手にすることができるのか、という点だ。確かに、自分の周りに株で儲かっている人が多いように思われても、利益を上げている人は「勝っている」話をするが、損している人はあまり話したがらない。よくある話だがこれについて、いくつかの興味深いデータがある。
個人投資家向けアンケートでわかったこと
野村證券の「ノムラ個人投資家サーベイ(2015年10月号)」によると、個人投資家1000人を対象とした投資動向調査で、通算で利益あるいは含み益となっている個人投資家は、全体の9.3%で、29.1%が損得ゼロ、損失あるいは含み損をとなっているのは61.6%だったことが判明している。
つまり、株式の個人投資家で利益を上げているのは、全体の約10人に1人に過ぎない。また、この「ノムラ個人投資家サーベイ」によれば、個人投資家の約10人に6人は損をしていることがわかった。
一方、米国における調査では、利益を上げていた割合は11.5%で、18.5%は口座残高の変動がなく、残りの70%の投資家は損失を出していたとする統計もある。日本と同じく、米国も利益を上げる個人投資家の割合は約10人に1人に過ぎないようだ。
では、FXではいったいどれくらいの人が利益を上げているのだろうか―-。
残念ながら、それらに関する情報は国内の証券会社が正式に公表していることはそう多くはない。しかし、海外の証券会社の一部では、顧客の何パーセントが損失を出しているか、公表している。
今回、海外のFX業者で「損失となった」トレーダーの比率を公表している7社を調査して、下表にまとめた。
― FXで儲かる人の割合は? -
トレードの世界は「ゼロ・サム・ゲーム」
今回、ピックアップした7社のうちで、最も損失を出しているトレーダーの割合が高かった業者では90%、最も低かった業者でも54%と、半数以上のトレーダーが損失を計上していることがわかった。
7社平均では損失を出しているトレーダーは76%と、約4人に3人が損失を被っていることになる。なお、損失を計上していないとされる残りの約4人に1人も、口座開設してからまだ一度もトレードをしていない人も含まれるため、利益を上げているトレーダーの割合はさらに低くなる。
また、別のデータによると、デイ・トレードに限っていえば、利益を上げるトレーダーの割合はさらに低くなると言われている。
一般に、トレードの世界は「ゼロ・サム・ゲーム」とされる。つまり、誰かが利益を上げれば、その分、誰かが損をしているということである。
しかも、その中で最終的に利益を上げる人は、全体の半分よりもはるかに少ない。そんな厳しい世界だからこそ、これからトレードを始めたいと思う人、これからも利益を上げていきたいと思う人は、ほかの誰よりも万全を期して相場に向かう必要がある。
ときには、ほかの投資家とは違う行動を取らなければならないことがあるかもしれない。しかし大事なことは、利益を上げ続けるための最善策を取り続けることだ。(ブラックスワン)
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ぼへー 「貯蓄から、投資へ」と乗せられて、お金を使い、神経をすり減らし、あまり儲からないのでは個人投資家は浮かばれないですね。
金融機関やマネー雑誌、評論家などが、投資商品(FXだ、信用取引だ、外貨建て投信・・・、外債・・・)といろいろと煽り立てますが・・・
結局確実に儲かるのは胴元(金融機関)ばかりという構図です。
 バブルの頃までは、株式の“信用取引”ですら、証券会社に「何千万も預り資産のある顧客」しかできませんでした・・・それが、いまでは、個人がなけなしの資金でレバレッジの効いた「FX、信用取引、CFD・・・etc」が可能となりました。
「規制緩和」の恩恵と言えば、聞こえは良いですが、「規制緩和」の行き過ぎで、明らかに金融商品取引法&金融商品販売法の適合性の原則から逸脱しているのではないでしょうかね。
「投資」というより「ギャンブル」化し過ぎました。

(なぜ「預金派」か「ギャンブル派」しかいないのか?)
 ところで、日本では超低金利が続こうとも、いくら「貯蓄から投資へ」とプロパガンダで煽ろうとも、慎重な預貯金派ばかりです。(そのお陰で国債の「札割れ」が起こらずに済んでますが・・・)
逆に、わずかな積極投資派は、FXなどで損を出すようなリスクをかけて、投資というよりは、投機・ギャンブラーだらけ・・・
どちらも極端すぎますね。
  
 そして、そのギャンブラー(?)達の悲惨な破綻の様子を見て、預貯金派は、ますます「郵便貯金が一番ね!」的傾向に拍車がかかるという悪循環。

 しかし、いよいよ日本の財政破綻も近づきつつある現在、慎重派の皆さんも、投資について考えないワケにはいかない時代です。
この機会に、資産の海外分散もできて、ズボラでも儲かる投資スタンスについて考えてみませんか。

 そもそも皆さんは、短期的な流動性の必要がなく、リスク投資に回しても良い資金は、どれくらいあるでしょうか?
各個人・家庭の状況でそれぞれ違うとは思いますが、いずれにしても、それほど大きな金額にはならないでしょう。
その資金をどのような投資に回しますか?
・個々の現物株式、投信、RIET・・・選択肢は多々あります。

(「プロに聞けば・・・」は正解?)
「プロに聞こう」と思っても、証券マンは証券、生保レディは生保、銀行屋も投信など・・・それぞれ自分たちに都合の良い商品を勧めてきます。
金融雑誌やWebでは、FPやら評論家が、「アセットアロケーションが・・・、国際分散投資が・・・為替リスクが・・・」とか言い出し、煙に巻きながら結局は自分たちのスポンサーの土俵へと誘導します。
最後には皆さん、なんだかワケ分からなくなって、リスク許容度の底が抜け・・・
変なアクティブ投信やREIT、FX、商品先物、ワケわからん未公開株、思いつきで現物株…etcを買ってしまったりしてしまうものです。

(プロより簡単で高いパフォーマンスを誇るもの!)
 しかし、そんなみもふたもないスタンスで投資をしてしまうくらいなら・・・単一銘柄などよりリスク分散されたインデックス投資を取り入れましょう。
長年低迷し、今後も低迷が予想される国内のインデックスではなく、海外のインデックスなら国際分散投資にもなります。
(余裕資金を国際分散投資として長期的に外貨で保有する前提ですから為替変動はあまり関係ありません。)
本来は、分野や対象地域(国)の違うインデックスを組み合わせてポートフォリオを組むとなお良いですが・・・

分かり易くするために、米国の“ダウ平均”一本に投資してみるとどうでしょう!
 金融のプロでさえ、中長期的には、ダウ平均のような「“インデックス”を超えるパフォーマンスを上げることはできない」ことは、金融の常識といっても良いですから。

☆たとえば、ダウ平均を毎年同じ日に買って売るという単純な方法で、どのようなパフォーマンスが上がるか見てみましょう。

※まずは、「ダウ平均」の推移(10月初日始値)を見ておきましょう。



ぼへー  実際、毎年10月1日に“ダウ平均”を買って、1年後・2年後・3年後に売るという機械的な(ズボラな)投資のパフォーマンスはどうなるでしょう。
  ↓


・毎年10月1日に買って翌年10月1日に売るだけで・・・1960-2018年の勝率は70% 平均上昇率 7.8%
・毎年10月1日に買って2年後の10月1日に売るだけで・・・1960-2018年の勝率は75% 平均上昇率 16.2%(8.2%/年)
・毎年10月1日に買って3年後の10月1日に売るだけで・・・1960-2018年の勝率は80% 平均上昇率 24.8%(8.3%/年)
※注)「勝率」とは、少なくとも購入価額を売却時に上回っている率
  
ぼへー 神経をすり減らすこともなく、同じ日にダウを売って、買うことを繰り返すだけというズボラな投資の割りには、投資のパフォーマンスは十分な成果でしょう。
期間が長期になるほど、勝率も上がり、運用利率も高くなる傾向が顕著です。
果たして素人が大きくない金額でリスク投資を行ない中長期的にこのようなパフォーマンスを上げられるでしょうか?

☆同時期の金利の推移と比べても、十分なパフォーマンスが見てとれます。
  ↓


ぼへー 投資の話になると、「アセットアロケーションが・・・」「分散投資、ポートフォリオが・・・」「為替リスクが・・・」と小難しいことを言われます。
しかし、ごく普通の庶民が、流動性を気にせず、長期的にリスク投資に回せる金額は、それほどの額でもないでしょう。
そして、プロですら、中長期的には、市場平均ともいえるインデックスを超えるパフォーマンスすら上げられないことを鑑みれば、庶民が、長期的にリスク投資に回せる金額は、インデックスに直接投資するのが肝要でしょう。

<インデックスの中でも、やっぱりダウがお奨めなワケ!>
 では何故、数あるインデックスの中でも(一本でいくなら)「ダウ平均」をオススメしておくのは、なぜでしょうか?
(ダウ平均でなくてもSP500など米国の標準的なインデックスであれば良いです。)
なんだかんだいっても、グローバル化した資本主義経済では、最も重要な競争力の源泉は、労働生産性(一人当たり付加価値)です。
下記のグラフを見ても、米国の労働生産性は、人口が億を超える国家規模を鑑みれば、孤高ともいえる存在です。
「米国は没落する・・・」「ドル暴落は・・・」なんて、何十年も前から十年一日の如く、著書を売りたい評論家や学者が、話題集めにセンセーショナルに語りますが・・・
経営を知っている方なら分かるでしょうが、圧倒的に労働生産性が高い国が没落することはありません。
先に没落するのは、労働生産性が下降したり、相対的に低位にある国です。
典型的な例を挙げれば、かつてのソ連、最近でいえば日本でしょう。
実際IMFの融資を受けるような破綻に至るのは、アルゼンチン・韓国・アイスランド・ウクライナ…etcといった国々です
逆に、中国の存在感が増しているのも、労働生産性が近年急速に伸びてきているからであって、人口や政治力・軍事力など付随要因に過ぎません。
 労働生産性の推移を考えれば、長期的な投資を考えた場合、どの国のインデックスに投資するのがリスクが少なく安定したパフォーマンスが期待できるかは、お分かりになるでしょう。

 なお、インデックスに直接投資するには、「インデックス投信」「ノーロードのインデックス投信」「海外ETF」・・・などを思いつくのではないでしょうか。
人為を用いないインデックス投資においては、いらぬ取引コストは低減することが鉄則ですし、そもそも金融機関のプロ(?)の手を煩わせないのだから、払わないのが当然!
初心者でも海外ETFが良いでしょうね。
信託報酬が圧倒的に安いですから。
国内の投信は、ノーロードでさえ信託報酬を結構取ります・・・普通の投信では、1%以下の取引コストならお得な方です!
ヘタすると“運用のプロ”が3~4%もサヤ抜きますからね。

(投資は最終的に自己責任です。皆様ご自身の投資の最終的な判断はご自身でお願いします。)







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  1. 2020/08/16(日) 00:00:55|
  2. 金融・経済・証券・税・社保
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山一證券を経て、現在エンタメ系企業の役員を務めるかたわらコンサルとして活動中の筆者のブログジャーナル。公金を毀損する輩・高齢者・弱い者を騙す輩を糾弾だ!
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宅建/社労士/証券外務員1種/1級FP…

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