PM2.5で居住地域を選ばなければいけない時代に・・・＜ＰＭ２．５:大阪府が初の注意喚起 マスク着用呼びかけ＞

＜ＰＭ２．５:大阪府が初の注意喚起　マスク着用呼びかけ＞　毎日新聞　2014年02月26日　
　大阪府は２６日午後０時１５分、大気汚染を引き起こす微小粒子状物質「ＰＭ２．５」の濃度が一定時間、国の基準を上回ったため、府全域に初めて注意喚起した。兵庫県も同じ時間に、明石市、加古川市など播磨東部を対象に注意喚起した。兵庫県でも初めてという。府や県は外出をできるだけ控え、建物内にいる場合でも換気や窓の開閉を最小限にするよう呼びかけている。
　府によると、国が注意喚起を出す指針を設けた２０１３年２月以降で、府が注意喚起を出すのは初めて。大阪市内ではこの日午前５時〜正午の平均濃度の最大値が国の基準（１立方メートル当たり８０マイクログラム）を超え、９０．４マイクログラムを観測した。大阪市街などではマスクする人の姿も目立った。
　府は教育委員会を通じて各学校にも、外での運動などを控えるよう注意を呼びかけた。
　兵庫県によると、２６日午前５時〜正午の最大平均値が加古川市内で８１マイクログラム（１立方メートル当たり）を記録した。一方、福井、石川、富山、香川の各県もこの日、初めての注意喚起をした。
************************************************************
＜ＰＭ２・５の影響濃厚　黄砂の日は救急搬送増加　脳梗塞３割増の結果も＞　2014.3.12 MSN産経ニュース
　中国大陸から飛来する黄砂の濃度が高い日は病気による救急搬送の数が増えるとの研究結果を国立環境研究所（茨城県つくば市）の上田佳代主任研究員らがまとめたことが、分かった。「黄砂とともに飛んでくる大気汚染物質が影響している可能性がある」としている。大気汚染物質には微小粒子状物質「ＰＭ２・５」も含まれ、肺の奥深くまで入りやすいことからぜんそくや気管支炎、肺がんのリスクを高める懸念がある。
　救急搬送の充実したデータが残る長崎市を調査。けがや妊婦を除き平成１５～１９年の３～５月の成人の搬送約９千件を分析。黄砂濃度が高い日は黄砂がない日に比べ搬送数は１２％多く、心臓病と脳卒中の循環器疾患に限ると２１％も増えた。
　黄砂を含む大気の飛来ルートを解析した結果、大陸沿岸の工業地帯を２キロ未満の高度で通ってきた日の方が、上空を通ってきた日より搬送数が多い傾向があった。福岡県内の病院に入院した脳梗塞の患者を対象とした調査では、特定のタイプの脳梗塞は発症が約３０％増えたとの結果も出た。
************************************************************
＜北京市、PM2.5で上から2番目の警報発令―6日連続＞　2014年 2月 27日 ウォール・ストリート・ジャーナル
　中国・北京市当局は26日、微小粒子物質「PM2.5」の濃度の深刻度を示す4段階の警戒警報のうち上から2番目のオレンジ警報を出した。これで、6日続けての「オレンジ警報」の発令となった。多くの北京市民は、大気汚染がどの程度深刻になれば、最悪の「赤警報」に引き上げられるのだろうかと首をかしげている。
　赤警報は、PM2.5の値が少なくとも3日連続で1立方メートル当たり300マイクログラムを超えると予想される場合に限って出される。その場合、自動車のナンバープレートの奇数・偶数別の走行許可制の実施や、塵がまき上がるのを防ぐための道路洗浄の強化、政府公用車の稼働の30％削減などの措置が講じられる。中国版ツイッター「微博」のあるユーザーは、「通りに死体が並ぶようになって、ようやく赤警報が出されるのだろうか」と疑問を投げ掛けた。
　こうした疑問が出てきたのは、メディアが大気汚染について報道することに中国政府当局が神経質になり始めているからだ。本紙が確認したテキスト・メッセージによると、国営の中国中央テレビ（CCTV）は21日に一部職員に対し、大気汚染の最新状況についてソーシャルメディアで取り上げることを禁じた。同メッセージは「公式、非公式を問わず微博のアカウントを使用する場合には、北京の大気汚染については投稿しないように」と警告している。
　同テレビの経済局は2月初めにミニブログサービス「微博（ウェイボー）」の公式アカウントで、北京市の大気汚染への対応の鈍さを辛辣に批判するコメントを掲載するという「事件」が起き、今回の警告はそれを受けたものだ。投稿されたコメントは、「中国中央テレビ経済局は、注意を喚起する。政府は真実を隠してはならない。責任を果たし、国土を守り、見て見ぬ振りをしてはならない」と批判し、「大気汚染がどこまで深刻にならないと、緊急措置は発動されないのか」と訴えた。この投稿はその後削除された。
　米大使館の計測では、北京市のPM2.5の値は先週から上がり始め、25日に最高551に達した。米環境保護局（EPA）によれば、300を超えるのは米国では「異例」で、主として森林火災などの場合に起きるぐらいという。
　北京市当局によると、同市は先週末に北京圏の企業36社に操業停止を、75社に操業縮小を命じた。このほか36社が自主的に操業を縮小した。さらに、25グループの監視団が対策の実施を徹底させるため各企業に派遣された。
　新華社通信によると、定義があいまいな赤警報を出す地方政府はこれまでのところ出ていない。中国気象台によれば、20日以降12件の警報が出たが、上から3番目の「黄色警報」が9件、「オレンジ警報」が3件。北京市のPM2.5の値は20日が270で、23日が255で、事後から見ても3日連続の300超えとはなっておらず、赤警報は出しづらかったことが分かる。
　しかし26日には400をも突破し､赤警報を発令してもおかしくない状況に近づいた。ただ北京市は一息つけそうだ。新華社が気象台の予報として伝えたところによると、北京市では26日遅くには雨が降り始めており、寒冷前線が中国北部を覆うとみられ、スモッグの大半は消失しそうだ。
************************************************************
■各地方の詳細情報については「PM2.5まとめ」などが便利。
************************************************************
　いよいよ中国の大気汚染は本当に深刻になってきましたね。
日本ですら「マスクをした方が良い・・・」というレベルですから。
どれだけ中国では環境汚染や砂漠化が進んでしまっていることやら・・・
健康の為に、タバコの副流煙を気にする人も多いですが・・・
分煙も広まった現在、避けうる副流煙などより、避けられない越境汚染の方が余程危険です。
もはや、禁煙するほど健康面を気にするのであれば、西日本に住むこと自体がナンセンスな時代に突入しています。

　事は、中国の問題ですので、自国の公害と違って早急に改善することも出来ません。
建前上のポーズはともかく、当面中国が本格的な公害除去などするとも思えませんから・・・
　ツクヅク日本海側と山脈で隔たれた関東に都を作った家康様に、日本人は、感謝した方がよいですね。
もし天下統一したのが家康でなく、西日本に首都が置かれていたとしたら、現在よりもどれだけ多くの日本人が越境汚染の被害を受けていたかと思うと・・・ゾッとしませんね。

　最近は、中国市場も大きくなり中国駐在社員となる方も多いでしょうが、ご同情申し上げます。
中国や韓国に住むことは、健康面を考えれば本当に深刻な影響が有りますから・・・
北京オリンピックでごく短期間北京に滞在するだけで、選手の健康被害について取り上げられた位ですからね。
「何年」といったスパンで居住することが、どれだけ健康面でマイナスになることか・・・
日本の高度成長期など、及びもつかないほどの環境破壊状況ですからね。
公害全盛期の工業地帯である四日市に住むより、北京の方が遥かに酷いのです。
下記の記事を見ても分かるとおり、日本海を越えた大気ですら日本の通常値の10倍以上の汚染ですから・・・くわばらくわばら。

「中国語ができると将来有利に・・・」とか言って妻子も連れて行く人もいらっしゃいますが・・・
悪いことは言いません・・・
単身赴任はつらいでしょうが、家族の健康を考えると父親一人で行くことをオススメします。
特に成長期の子供には、大気汚染・水質汚染・食品汚染の影響は大きく出ますから！
日本の都市の数十から数百倍の汚染物質に暴露されることになりますよ。
日本の都市の数十から数百倍ですから、１年いるだけで日本の都市の数十から数百年分の汚染物質を吸い込んでしまいますから・・・。
　
　そして、このような現実を客観的に受け止めるなら、今後自分の居住地を選択する場合、中国からの越境汚染について考えない訳にはいきませんよ。
年々加速度的に悪化してきていますから。（・・・とうとう12月に「黄砂」ですから。）
代々の故郷が有り、自由に居住地を変えられない場合はしかたありませんが（ご愁傷様です。）、そうでもなければ、移住を考えた方がよいでしょう。
特にお子様がいる場合、お子様の健康に多大な影響がありますよ。

　ちなみに、黄砂は、日本の中では、大陸に近い西日本や日本海側の地方で、特に３月から４月に飛来することが多く、一方、黄砂は空の比較的低いところを飛んでくるため、日本アルプスに遮られ、関東地方に飛来することは比較的少ないです。
中国からの黄砂・越境汚染を考えれば、大陸に近い西日本や日本海側より、関東地方に住む選択が、健康面でのリスクを大きく減らせます。
　誠に残念な事ですが、大陸に近い西日本の田舎の方が、関東の都市部よりあらゆる大気汚染物質の濃度が高いケースが大変多くなってきています。
健康面を考えて、「タバコの副流煙を必死で避ける」のに、住まいは「西日本の日本海側」というのは、もはやナンセンスですよ！
誰も警告しないので、私があえて警告しておきますが・・・
中国からの猛烈な越境汚染により、健康面を考慮した居住地選びの常識は、今までの常識とは180度転換してしまったことを頭に入れておいた方が良いですよ。
現在では「九州の田舎暮らし」のほうが、「東京暮らしより大気汚染がひどい。」なんてことが、本当に現実なのですから・・・。


※恐ろしい中国の越境汚染の現実！
　　　↓
************************************************************
＜中国から発がん性物質　１０月から４月、能登へ飛来　金大・早川教授が初確認＞　　/北國新聞
　能登半島に十月―四月にかけて多量の発がん性物質が中国から飛来し、大気中でその濃 度が上昇していることが、金大大学院自然科学研究科の早川和一教授の調査で初めて確認 された。輪島上空ではほかの時期に比べて濃度は十倍以上となっていた。工場の排ガスに 加え、暖房のため大量に燃やされる石炭から出た有害物質が偏西風で運ばれたとみられる 。対岸の国で深刻化する大気汚染が越境している現実が浮き彫りとなった。
　金大が輪島市西二又町に設けた大気観測施設で、二〇〇四年九月から毎日大気中の化学物質を測定した。その結果、物を燃やした時に出る発がん性物質の多環芳香族炭化水素（ ＰＡＨ）類の濃度が毎年十月中旬から四月中旬にかけて大幅に上昇していたことが判明し た。
　輪島に到達したＰＡＨ類などの発生源を特殊な気象の解析方法で調べたところ、瀋陽や大連など中国東北地方を経由していると分かった。
　ＰＡＨ類にはディーゼル車など自動車の排ガスに含まれるものもあり、金沢市内でも検出される。しかし、輪島と金沢、瀋陽の大気中ＰＡＨの組成を分析すると、輪島のＰＡＨ は瀋陽に類似していたという。
　中国の都市大気中のＰＡＨ濃度は、日本の都市の数十から数百倍に及ぶことが早川教授の研究で分かっており、同教授はその一部が偏西風に運ばれて日本に達し、大気中の濃度 を押し上げていると結論づけた。
　輪島で観測されるＰＡＨ濃度は金沢市中心部の交差点の濃度より低く、すぐに健康被害が出るとは考えにくいという。しかし早川教授は「中国からやってくるのは黄砂だけでは ない。発がん性物質を摂取し続けた場合の影響を検討したい」と話し、中国の研究者とも 協力して調査を続けることにしている。
************************************************************
＜中国の大気汚染 日本海側に到達 北陸以西でPM2.5急上昇＞　　ハザードラボ 2014年2月25日
　この数日、北京など中国各地では大気汚染が深刻化し、北京市では大気汚染警報レベルを上から2番目の「オレンジ」としているが、このPM2.5が日本に到達、25日午後から北陸以西の日本海沿岸地域では、急速にPM2.5濃度が上昇、のきなみ注意喚起の暫定指針値（1時間平均値85マイクログラム/㎥超）前後の濃度に急上昇している。
　環境省では、PM2.5について、健康な人でも症状が出るおそれのある注意喚起基準（1日平均値70マイクログラム/㎥超）を超えると予測される場合の「暫定指針値」を「1時間平均値85マイクログラム/㎥」と定めているが、25日午後2時現在、福井県敦賀市で87マイクログラム/㎥、島根県浜田市で86マイクログラム/㎥、福井県福井市・小浜市で85マイクログラム/㎥など、北陸から九州の日本海側では、のきなみ「暫定指針値」前後の値にPM2.5濃度が急上昇している。
　午後2時現在、全国で1時間平均値が、環境基準値（1日平均値35マイクログラム/㎥超）を超えている測定局は435カ所。
　鳥取県に、「PM2.5警戒情報（70マイクログラム/㎥超）」が出ているほか、山口県西部と福岡市に「注意情報（35マイクログラム/㎥超）」が出されている。
　PM2.5については、国の基準値である1日平均値で35マイクログラム／㎥を超えた場合、呼吸器系およびアレルギー疾患のある人を対象に、外出時のマスク着用、また帰宅時の目洗い、うがいなどを促している。
　PM2.5の1日平均値が70マイクログラム/㎥を超過した場合にはすべての人を対象に、外出や激しい運動を控え、部屋の換気などを最小限にすることなどを呼びかけている。
************************************************************
＜中国のＰＭ２.５による被害が日本でも拡大中＞　　　[2014年03月03日]　週プレNEWS
「近年、中国都市部では、旧正月（春節祭）は黒い涙を流しながら祝うのが恒例です」と語るのは中国人ジャーナリストの戴世煜（ダイ・シーユゥイ）氏。
涙の理由は、春節祭で鳴らされる爆竹のすさまじさによるものだが、“黒い涙”になるのは、もちろん別の理由だ。
「現在、世界の石炭の半分を消費しているのが中国。しかも、国内消費量１８・７億トンの約半分が各家庭での石炭ストーブなのです。ここから吐き出される黒煙がＰＭ２.５汚染に影響を及ぼしているのは間違いありません」（戴氏）
過去最悪の数字を更新し続ける中国の大気汚染。清華大学などの調査によると、「２０１０年、中国で大気汚染が原因と思われる死者は約１２０万人とされている」（戴氏）とのことで、現在、この数字はどこまで増えているのか予想もつかない。
この大気汚染は、偏西風に乗って日本にも広がっている。海洋研究開発機構などの分析によると、日本のＰＭ２.５の半分程度が中国から風に乗ってきたものだと推測されている。
なかでもその被害を最も受けているのは、中国と距離的に近い九州、そして山口や島根、鳥取などの山陰地方だ。
昨年４月、島根県浜田市に転勤した２８歳の男性会社員は、転勤以来、アレルギー性のくしゃみや目のかゆみといった症状に悩まされている。
また、営業車で外回り中、県内ほぼ全域、３０分も外に車を止めていると車に灰のようなものが積もってしまうそうだ。キリがないので洗車は諦めたが、フロントガラスの汚れを落とさないわけにはいかないため、ウオッシャー液は３ヵ月ももたない。洗濯物はもちろん一年中、部屋干しだ。
一方、佐賀県鳥栖市に住む２７歳の女性会社員はさらに深刻だ。３年前、発熱・鼻炎が続き、風邪薬を飲んだが１０日たっても治らないので耳鼻咽喉科へ。医師からは「黄砂アレルギーと診断しているが、砂に反応しているわけではない。汚染物質がついた砂が風に乗って日本にやって来て、その有害物質に反応している。これは“公害”です」と告げられた。根本的な治療法はない。
ほかにも昨年３月には、熊本県がＰＭ２.５の濃度が国の定めた指針値を上回る可能性があるとして、全国で初めて注意喚起を発令。住民に外出を控えるように呼びかけた結果、小学校が遠足を取りやめるなどの事態になった。
今、全国の自治体ではＰＭ２.５の予測情報を発表している。今後は、外出する前に天気予報だけでなくＰＭ２.５の予測情報もチェックする必要がありそうだ。
************************************************************


　中国の大気汚染は、肺ガンが深刻化するレベル
　　　　　　　↓
************************************************************
＜肺がんの発病率が中国トップに、大気汚染が原因か―甘粛省＞　/recordchina.co.jp
2009年3月24日、西部商報によると、世界気象デーの23日、中国で最も肺がんの発病率が高いのは甘粛省であるという調査結果が発表され、肺がんの要因としての「大気汚染」が注目を浴びることとなった。
甘粛省気象局の張書余（ジャン・シューユー）局長によると、同省のがんによる死者は近年急増しており、致死率は全国平均を大きく上回る56．02％。肺がんの発病率は全国で最も多く、特に都市部は農村部を約20％上回るほど深刻だ。肺がんの主因のひとつに大気汚染が挙げられる。特に都市部はヒートアイランド現象により、汚染された空気が還流しているため汚染度合いが高い。
昨年10月、腫瘍関係学会は一連のデータを公表、それによると2005年に甘粛省蘭州市で登録された悪性腫瘍の症例は3264件だった。市内5区のうち、悪性腫瘍の発症率は最も多い西固区で10万人あたり208．5人、最も少ない安寧区でも10万人あたり150．5人だった。また、がんの発病は増加傾向にあり、この年の肺がんの増加率は337．98％となった。
************************************************************
＜肺癌が年に3万人以上増加、空気の汚染度に比例―黒竜江省＞　10月7日17時58分配信 Record China
6日、黒竜江省では肺癌患者が毎年3万4000人のペースで増加していることがわかった。資料写真。
2008年10月6日、「ハルビン新聞網」の報道によると、「第4回中国抗癌協会黒竜江省肺がん学術研究討論会」で、黒竜江省では肺がん患者が毎年3万4000人のペースで増加していることが明らかにされた。「新晩報」が伝えた。
ハルビン医科大学のある教授は「空気汚染の激しい都市部では、農村よりも肺がんの発症率が高く、空気の汚染度と比例の関係にある」と指摘する。 【その他の写真】
また、「ベンゾピレンという発がん性の強い物質が、ディーゼルエンジンの排気ガスなどだけでなく、料理の際の煙やタバコの煙などにも含まれており、室内の空気汚染も無視できない。特に女性の肺癌の発症原因になっている」と語り、「日常生活の中で、空気汚染のひどい場所に長時間留まることを避けたり、冬でも室内の換気に気をつけること」と注意を呼びかけている。（翻訳・編集/HA）
************************************************************
（肺がんネットHPより）
多くの人がタバコが肺がんの原因であると思っているでしょう。しかしその他にも肺がんの発症と関係しているのは大気汚染です。
車の排気ガスに含まれる多環芳香族ニトロ化合物、これも発がん物質の一つだと考えられています。
以前、東京都知事の石原慎太郎氏が多環芳香族ニトロ化合物を最も多く排出するディーゼル車の都内乗り入れの規制をかけてＴＶでも報道されてましたが、やはり大気汚染は肺がんと密接な関係にありそうです。
ちなみに肺がんの発症率が最も高い地域はどこだと思いますか？？また発症率の最も低い地域は？？
最も高い地域が大阪府。最も低い地域が長野県です。

大阪周辺は最も空気が汚れていると言われていて、逆に長野県は空気がキレイだと言われていることから、これも肺がんが大気汚染と関係していると証明できるもう一つの理由になっています。
また工場や車が少ないとされている北海道ですが、ここも肺がんの発症が多くなっています。
理由はスパイクタイヤから削られる道路、北海道は積雪が多いことからスパイクタイヤの装着が最も多いのですが、このスパイクタイヤが舗装道路を削り粉塵として空気中に散布します。
その粉塵は肺にとってとても有害で、これも肺がんの発症率を高める原因となっています。
そして断熱材や防寒剤、自動車のブレーキなどに使用されているアスベスト（石綿）などが有名です。
胸膜に発症する悪性胸膜中皮腫は、このアスベストが原因ではないかと考えられています。

つまり肺がんの発症率を高める要素は、タバコだけではないということを覚えておいてください。
************************************************************

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↑クリックお願いします！