車の購入を考えられている皆様。車は高い買い物なので、少しでもメーカーの宣伝に乗せられず賢い選択ができるためにされないためのポイントとして、今回は「４ＷＤ」についてお話しようと思います。
　「４ＷＤ」については、ごくごく普通の一般消費者の認識とメーカーの認識は相当ずれているのではないかと思います。
※「４ＷＤ」の認識
　一般の消費者：４輪駆動…いつも４輪が駆動しているイメージ
　メーカー：４輪を駆動する能力があるクルマ（常時４輪駆動であるわけではない）

　そしてこのズレを利用して、メーカーは「４ＷＤ」という用語の使い方に法的な定義・制約があるわけではないので、４輪を駆動する能力があるクルマは、すべて「４ＷＤ」ということを強調して、ワイルドさや安全性などのイメージを強調して付加価値を高める販売戦略をとっています。
　特に、このズレが顕著なのが、近年増えている「ＳＵＶ」と呼ばれるＦＦベースで作られる車（ＣＲ－●、エク●トレ●、Ｒ●●４…etc）です。「ＳＵＶ」については、メーカーの宣伝文句やコバンザメ評論家の提灯記事は、話半分というか話１０分の１ぐらいで聞いたほうがよいでしょう。
　メーカーとしては、現在、量産車の基本であるＦＦ車のプラットフォーム・部品類をできるだけ流用して「４ＷＤ」（ＳＵＶ）という新たな車種を創りだすことで、商品のバラエティを増やせると同時に、稼働率は上がり、基本はＦＦなので量産効果でコストも削減できます。その上、イメージ戦略により付加価値の高いＳＵＶは利益率が高いので、メーカーとしては笑いが止まりません。
　実際のところ利用できるものは使い倒して、少しでも効率的に儲けようというのが本音です。
　
　本来、オフロード向け（いわゆるクロカン）にしても、オンロード向け（フルタイム４ＷＤスポーツ…）にしても「４ＷＤ」を有効に機能できるクルマをつくるには、専用のプラットフォームが必要ですので、膨大な開発コストが掛かりＦＦ流用のように儲かりません。（近年も本格４ＷＤは殆ど増えていません）

　確かに、ＦＦベースの「４ＷＤ」でもハードな使用条件やダートでのテストなどでは４ＷＤの機能も活きる場面はあるでしょう。（メーカーやコバンザメ自動車評論家はこの辺を強調します。）
　しかしながら、一般的な日本のユーザーが、自家用車として無理をせず使用する場合、ほぼ１００％ＦＦ車です。
　ＦＦ車ベースのＳＵＶは、ごく少数の例外を除きほとんどの車種は、通常100％ＦＦで走行しており、前輪が滑る等を感知すると、初めて後輪に駆動力が配分される仕組みになっているからです。　
　宣伝では、「４ＷＤ」が駆使されるかのようなイメージを盛り上げていますが、実際のところＦＦベースのＳＵＶは、
※「そもそも車重も重く燃費が悪いので、極力４ＷＤ走行を減らして燃費悪化を避けるため」
※「それまでＦＦで走行していたところから突然、後輪に駆動力を分配することで起こる不自然な走行感覚をできるだけ避けるため」
※「あまり感度を上げると、頻繁に２ＷＤ⇔４ＷＤを繰り返すことになり、ギクシャクして逆に危険になることを避けるため」
　上記の理由を考慮し、実際は舗装路での通常走行時には、100％ＦＦで走るように設定しています。
　つまり、メーカーの宣伝文句ではカッコいいイメージが創造されていますが、ＦＦベースのＳＵＶが４輪を駆動するのは、本当に限られた条件の下であって、現実には、背が高く・車重が重く・燃費が悪いＦＦ車にすぎないのです。（あなたが常識あるドライバーなら、後輪が駆動することは一度も無いかも！）
　本当の意味で４ＷＤを購入するのであれば、常時４輪駆動でなければ、オンロードで常時４輪に駆動力がかかっていることによる安定性は得られないですし、オフロードでの走破性は、クロカンに全くかないません。
（結論）
　正直ＦＦベースのＳＵＶでよい程度しか「４ＷＤ」を必要としないのであれば、車重が軽くなることのメリットも考慮すれば、ＦＦ＋ＶＳＣ等のほうがおすすめです。（実際ＳＵＶ「４ＷＤ」に乗ってみれば「４ＷＤ」でなくＦＦであることが車好きなら分るはずです。詳しくない人は無理か‥。）
　そして、本当に「４ＷＤ」性能を求める方（オフロード性能が必要・雪道を走る必要がある・オンロードでの走行安定性‥etc）なら本当の「４ＷＤ」が必要です。
　（本当にすべてを理解した上での選択としてＦＦベースのＳＵＶ「４ＷＤ」を購入するなら別に良いのですが、かなりのユーザーはメーカの宣伝イメージで「これが４ＷＤだ」と思って購入させられているのが実態でしょう。ほとんどＦＦだけどね。よく知らないことは逆にある意味幸せなか！個人的には阿漕な商売に感じますが‥。）
　皆様、くれぐれもクルマには乗っても、メーカーの宣伝には乗せられないように！

前回に引き続き、
※安全な街選びの重要な視点ランキング

・3位「外国人」
　第３は「外国人」でしょう。
誤解の無いように、今回の視点はあくまで「安全」な街に住もうという視点です。「国際的な街」・「異文化コミュニケーションし易い街」選びではありません。
　外国人居者が多いところは、前回の「遊興娯楽施設」のある街ともかなり重なる部分が多いです。
　好むと好まざるとにかかわらず、日本人が大半の地域に較べ、様々なトラブル・犯罪に遇う可能性が増えることは否めません。

・4位「県境」
　第４は「県境」でしょう。
以前に町田の辺りで神奈川県警と町田署の連携ミスで問題がありましたが、残念ながら、現在、まだまだ日本の警察は、県警単位の連携がうまく機能していないので、特に、県警同士の境界となる県境の街は、管轄が曖昧で犯罪者にとって都合よく、治安が良くないことは、知る人ぞ知る闇の現実として認識されています。
　「安全」を第一に街選びを、考えるなら考慮すべき事項でしょう。

前回に引き続き、
※安全な街選びの重要な視点ランキング

・２位「遊興娯楽施設」
　まず第２は「遊興娯楽施設」でしょう。
誤解の無いように、今回の視点はあくまで「安全」な街に住もうという視点です。「刺激的な街」・「遊んで楽しい街」選びではありません。
　子供を育てる・健全な育成、無用なトラブル・犯罪に遇う可能性を減らすためにも、風俗店・酒場・パチンコ・スロット・マージャン店などは、最寄駅にもあまり無いこと。（皆無であれば理想的だが、そんなところはほとんど無いでしょうから）
　風俗街・競馬場・競輪場のような近隣からその目的のために人が集まってくる施設のある街からは、最低車や電車で20分程度は離れたいところです。
　犯罪の発生は、やはり金・女・ギャンブル・薬物を中心に起こります。必然的にそれらに係わる連中が集まってくる繁華街を中心に犯罪が発生していることは、警察のデータなどでも明らかです。そして、犯罪者予備軍のような不貞の輩が、そういう街には、誘蛾灯に集まる害虫のように、ウヨウヨ集まってくるのです。
　昔の人も「君子危うきに近寄らず」と言っているではないですか？
　別に、自分が遊びたいときは、そういう刺激的な施設のある街へ出掛けていいわけで、家族の「安全」を考えるなら、何もそのような街に、居住することはありません。
　日本の場合、どうしても国土が狭いこともあり、歓楽街と住宅地が重なり合うような街が多いのですが（特にJR・私鉄の郊外ターミナル駅など）、何十年も居住することを考慮すると、そんな街に住むことは、便利で刺激的かもしれませんが、計り知れない犯罪リスクを背負い込んでいることになりますよ！

～続く～

これから住宅の購入を考えている皆様、住宅は、一生に一度の大きな買物です。
　どの街に住むか、どのような視点で選びますか？
若者が、学生時代を過ごすための、アパート選びではないのです。
「子供を育てる」「自分が老人になる」「家族の介護」…etc。ライフイベントを考えると、いろんな視点は有るでしょうが、まずは「安全」第一でしょう。

※安全な街選びの重要な視点ランキング

・1位「人車分離」
　まず第一は「人車分離」の街作りでしょう。
ここで言う「人車分離」は、民間分譲住宅の謳い文句の「人車分離」ではなく、少なくとも、最寄駅から自宅まで、車道と交差せずに行き来できること、を指します。このような街は、非常に少ないです。（旧住宅公団による大規模ニュータウン。東京なら多摩ニュータウンなど）
　安全に暮らすために、このことによる利点は大きいです。
　日本では狭い生活道路にも、大きな車がどんどん進入してきます。規制緩和により３ナンバー車が増えたこともこの傾向を加速しました。
　その結果、交通事故死者のうち歩行者の占める割合が、他の先進国に比べ格段に高いです。ご家族の何十年にも及ぶ通勤・通学における交通事故遭遇の確率が、かなり低くなります。
　また最近は、子供の連れ去り、女性への暴行・監禁、引ったくり等の犯罪が、激増していますが、このような犯罪も殆どは、車・バイクで後をつけて来て、犯行に及びます。「人車分離」が徹底している街では、こうした犯罪に遇う可能性が、非常に下がります。

あなたは、毎日毎日、車・バス・バイク・自転車・歩行者が、狭く歩道もロクに無い道路でひしめき合う街に、何十年も住めますか？あなたの家族は、そんな町で事故・犯罪に遭わないでいられるでしょうか？

～続く～

資格選びで意外と真剣に検討されていないのが、その費用対効果です。
　学生や主婦の方やよほど暇な仕事についている方でなければ、働きながら資格を取得することには、多くの時間（下手すれば数年かかる場合も）と費用がかかります。　

そこで、コストパフォーマンスの高い資格取得法について考えます。
※勉強法に関して
資格取得に関して得られる情報は、どうしても「資格ビジネス」サイドから発信されるので、資格の取得に一番良い勉強法は、「資格取得講座に通う方法」で、それが不可能な場合は「通信教育」、最後が「独学」、でも「独学」は合格しないよ！という情報が殆どです。
　受験者の適性にもよりますが、必ずしもこれは正しい情報では、ありません。
　皆さんも大きな書店に行けば、納得できると思いますが、最近は資格取得に関する基本テキストや問題集は、充実していますので、良い基本テキストと問題集を中心に、独学しても十分合格できる資格が多いです。よほど、自分の不得意な分野でない限りは、独学でも十分だと思います。
　また、独学では、通学等にかかる時間がないこと、進度は自分次第であること、通信教育のように結果のフィードバックに時間的インターバルがない等の利点もあります。
　あまり「資格ビジネス」サイドが流布する講座万能主義に洗脳されないほうが、資格取得のコストパフォーマンスが上がります。
　費用に関しては、「独学」が圧倒的に低コストです。
　また、資格予備校では、資格の模試などを開催していますが、時間とお金に余裕のある人はどんどん受けると良いでしょうが、大抵の資格は、合格基準は、配点の６０％以上等となっており、大学入試のように定員が決まっていて上位から合格していくというようなものではないので、本来的にはあまり必要がないでしょう。（資格予備校としては、模試を開催すれば儲かりますから、どんどん開催します。）過去問を合格基準以上解ければOKでしょう。

｛合格後もかかる維持費｝
　意外と皆さん取得前にまじめに考えていないのが、合格後に資格の維持にかかる経費です。
国家資格の場合、合格しただけで、※※士会などに登録・入会しない場合は、特に維持費はかからないケースが多いです。
　気を付けなければいけないのは、民間資格や民間国際資格の場合、登録料や会費、継続教育を行うのでその費用などといって合格者からどんどんお金を吸い上げる資格が結構あります。
　特にバブル崩壊後、資格が本格的にビジネスになって以降の民間資格には、この傾向が強いので、取得前によく調べたほうが良いです。（資格取得後、資格を維持する限り一生払うことになることも視野に！）
　25歳で維持費のかかる民間資格を取得し、一生維持するとしたら本当に莫大な費用がかかる資格が結構存在するのです。
　そういう意味では、維持費のかかる民間資格は、維持費を会社が支給してくれる（せめて手当が出る）ものにするのが最適でしょう。
　自費で維持するのであれば、できるだけ同種の国家資格をお勧めします。（国家資格は資格ビジネスほど高額な維持費は取らないですし、国家資格で業務独占資格の場合、※※士会などに登録・入会するとそれなりの費用がかかりますが、当然独占業務を行えるという多大なメリットがありますし、業務で使用しない場合、資格試験合格者として資格を保有しているだけでは、費用がかかりません。）

※「継続教育」のワナ
　民間名称独占資格の中には、「資格取得者が継続的に知識や技能の維持・向上できるように…。」といった大義名分のもとに高額な会費・継続教育費用を徴収し、資金源としている団体が存在しています。
　確かに資格取得者の能力を担保するために継続的な教育や何らかの資格更新制の必要性は、私も認めます。
　しかしながら、その資格保有者の能力を維持するために「どのような教育を」「どの時期に」「どのような形で」行うことが適切なのかは、極めて難しい問題で、最も重要な「国家資格の業務独占資格」（医師、弁護士…）でさえ実施されていないのが現状です。
　また、そもそも資格は、その業務を行うための最低限の知識水準であって、取得時の水準を維持すればいいというものでは、全く無いので「継続教育」や「更新」は非常に難しい問題なのです。（だれでも資格取ったばかりの医師に手術して欲しくないでしょうし、資格取ったばかりの弁護士では訴訟に負けそうです。）
このように難しい「継続教育」問題をものともせず（笑）、あっさりと「継続教育」を実施している‘民間名称独占資格’の団体が、沢山あるようです。
　しかしながら、現在「継続教育」と称して高額な教育料を徴収している団体で、その「継続教育」によって本当に、その民間名称独占資格保有者の能力が担保できているのか？非常に疑問が残ります。
（というか、ほとんどの場合は、たいした教育は行っておらず、「××セミナー参加したら*ポイント取得」みたいな、「お前は、ポイントカードかッ」といいたくなるような適当な教育を行っているのが実態でしょう。　正直に言って,現在「継続教育」なんていってる団体は、実態としては、その団体の体裁よい資金源として実施している場合が、大半でしょう。とても精査された「継続教育」とは思えません。
　そして、その資格者の「どのような能力」が「どれだけ」担保されているのかもハッキリせず、第三者機関などのチェックも有りません。とてもその資格者の能力が担保されているとは、到底思えない貧弱なものであるのが、実態でしょう）
　精査もせず実効性にも疑問がある（何もやらんよりいいでしょッ的な）「継続教育」で、いかにもその資格保有者が、能力担保されているかのように宣伝するのは、妥当性が問われると同時に、ひいては消費者保護の観点からも大問題と私は考えます。くれぐれも皆様もだまされませんように！